朝日の社長が謝罪し、マスコミ各社の追及も一巡し、今では何事もなかったように「うちわ」や「観劇」・「SMバー」が「すわ国家の一大事」の如く大騒ぎの今日この頃であるが、まったく朝日の思惑通りに事が進んでいると感じるのは私だけであろうか。「熱し易く冷め易い国民性、頬かむりして殊勝なふりをしていれば、人の噂も七十五日で忘却の彼方、いつもの日々が戻ってくる」。慰安婦問題も偏向報道問題も、今では論点が朝日OBへの脅迫事件に取って代わられ、いつの間にか「行き過ぎた朝日バッシング」といった論調にスライドしている。おまけに閣僚の相次ぐ辞任で、「安部の葬式」も現実味を帯び始めた。朝日の高笑いが聞こえて来そうである。これで、お手盛りの第三者委員会に、「今回の誤報は全く許せないが、伝統ある報道機関として今一度気を引き締め、今後とも正確な報道に努めて頂きたい」と言った当たり障りのない勧告を出してもらえば、全て無罪放免となるのであろう。方や、産経支局長起訴や小笠原の珊瑚密漁など益々やりたい放題の隣国に対して、呼ばれもしないのに「何が何でも友好化」とばかりに、田舎政治家が笑顔を振りまきながらの日参詣での連続である。ノーベル賞では東アジアで一人気を吐いている日本ではあるが、この落差は一体何なのであろうか。今日（10/26）付けの産経で、朝日が「沖縄戦において日本軍が地元民に対してどんなに酷いことをしたか」を大々的に取り上げた資料を、今でも学校教材（含、出前授業）として希望校に配布していることが報じられていた（恐らく授業では、「こっそり」慰安婦のことものたまうのであろう）。如何に政治・外交音痴な国民とは言え、これだけあからさまに愚弄されていることについて、何故この国民はもっと怒りを感じない（表さない）のであろう。
レビューとしては前置きが長くなったが、このような閉塞感を感じる中、本誌は正にタイムリーな内容となっている。誇りある日本の将来を論じるのではなく、ひたすら現政権を潰すことに血道を上げる（かの民主党政権時代に引き戻すことを是とするかのような）大量のマスコミ群の中にあって、本誌（とその姉妹誌）の存在は、かろうじてこの国を正気に戻す最後の砦となっているように思う。

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ヨシオ

これも朝日追撃

2015年1月11日に日本でレビュー済み

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グラビアが真っ先に眼に飛び込んできました。朝日新聞追撃はどんどんやってください。

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ＴＫモモ

もっと頑張って

2014年12月2日に日本でレビュー済み

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今までの論調と異なる事が言えるようになって来て、戦後の固まった考え方をほぐしてくれている。

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mana

捏造慰安婦問題を国際世論から払拭するには親日国との連携が効果的

2014年10月25日に日本でレビュー済み

今号でも、朝日新聞による従軍慰安婦問題捏造を含む多数の問題について、
諸氏が鋭い考察を述べられていましたが、
私が一番興味深いと思ったのは福井義高氏の記事でした。

それは親日国として有名なトルコが国際世論から糾弾されている事実についての記事なのですが、
日本の慰安婦問題やヘイトスピーチ問題と相通ずるものがあります。
まず事実として、第一次世界大戦中の１９１５年、トルコは国内に居住するアルメニア人を強制移住させました。
なぜなら、アルメニア人の中に敵であるロシアに協力する動きがあったからです。
この強制移住の過程で、トルコはアルメニア人を６０万人虐殺したことを認め、
アルメニア側は、犠牲者は１５０万人であると誇張しています。
（中国・韓国に比べれば極めてかわいい誇張です。）
問題は、犠牲者数の真偽よりもこれがトルコによるアルメニア人の民族虐殺であったか否か、
つまりアルメニア人だという理由で殺したのか、ということです。

アルメニア側は勿論、「アルメニア人だという理由だけで殺された、民族差別だ（いわばヘイトクライム）」と訴えますが、
トルコ側は食糧不足による餓死防止や軍事的必要性に基づくものであると反論します。
論争が２国間だけで収まるならそれも自由にやればいいでしょう。
しかし、国際世論は一方的にトルコ側に非があるという虚像を作りだし、
この問題のみならず、キプロス紛争についてもトルコが悪いという論調を繰り広げているそうです。
その原因は、ギリシャやアルメニアが欧米諸国で熱心なロビー活動を行っているからとのこと。
もうこの構図自体が世界によるディスカウントジャパンと全く一緒です。
日本は従軍慰安婦問題や南京大虐殺を捏造され、国際世論となりつつあるのも、中国や韓国の異常に熱心なロビー活動によるものです。
この問題は竹島や日本海呼称問題へと波及し、しまいには対馬を韓国に返還せよ、沖縄は琉球自治区として中国の支配下に置くのが本筋だ
というように次々日本を浸食するような言論へと発展していっています。

そして更に共通する点として、トルコの「アルメニアジェノサイド確認」決議草案を米国下院外交委員会が採択します。
この点は日本の慰安婦問題についての米国下院第１２１号決議に非常に似ています。
しかし、日本とは違いトルコは即座に決議草案採択を非難し、即日、駐米大使を本国に召還するという非常に強い外交姿勢を明らかにし、
結果米国が折れて決議草案は本会議通過を阻止され、挙げ句オバマ大統領とヒラリークリントン国務長官の名で謝意を示す声明まで出されています。
福井氏は、この問題についてのトルコの勝因は、米国が損得勘定でトルコに譲歩せざるをえなかったことと分析しています。
それは勿論そうでしょうし、トルコの毅然とした態度にも起因するでしょう。
とするならば、日本としては上記下院決議がなされた時、即座にこれを非難し、
駐米大使の本国召還をする手もあったのではないでしょうか。
とはいえ、日本は日米安保や米国の核の傘に守られているというある意味弱みがあるので、まるっきりトルコと同じ行動が取れるわけではありませんが、
少なくとも即座に強い非難をすべきでした。
なぜなら、日本の米国や世界に対する貢献度はトルコの比にならないからです。
国連に対しても常任理事国でないにもかかわらず、日本は世界第二位の費用負担をしています。
損得勘定を重んじる米国は、日本から強い反発を受ければ少しは考慮したのではないでしょうか。

福井氏は米国で日本の従軍慰安婦や強制連行についての誤った認識が広まったのは、
その根底にアジア人は野蛮だという偏見があることを指摘されています。
もともと白人は他人種を下に見ていますし、それはその通りでしょう。
しかし、私はそれに加え、「日本が悪かった」というイメージを植え付けることで、
米国自身が日本に対して行った史上最悪の大量無差別虐殺＝原爆投下の罪の意識を払拭したいという狙いがあるのではないかと考えています。

福井氏は最後に、慰安婦問題が大きく取り上げられた時期、米国では過去の性的虐待を「思い出した」女性が父親などを訴え、
有罪判決を受ける事例が多発し、実はその多くがセラピストたちの誘導によるでっちあげであったことを著しています。
米国人がいかにイメージに洗脳されやすいかを物語る事案だと思います。

結局、対立国のロビー活動によって悪印象を勝手にすり込まれ、冤罪を着せられている
という点において、トルコも日本も同じです。日本の被害の方が大きいですが。
そして、トルコの毅然とした態度には、日本も学ぶべきところが非常に多いと思います。
現在、慰安婦問題や南京問題などの主戦場は米国や国連に移っていますが、
そのいずれについても日本の経済的役割はとても大きいです。
日本はそれを交渉材料に使うと共に、中国や韓国に倍するロビー活動を展開すべきであると思います。
そして、世界にはトルコや台湾をはじめ、少なからず親日国があります。
まずは説得しやすいと思われる彼らへの真実を伝える活動も並行して行うべきでしょう。
親日国が理解してくれれば、その後は米国や国連での日本の立場も変わり、戦い易くなるはずです。

次に面白いと思ったのが、上念司氏の記事でした。
朝日新聞やその関連企業、不動産事業の売り上げ及び利益から、
朝日新聞の誤報がどの程度のダメージだったのかを具体的に明らかにしています。
ダメージがあった、ということはつまりその分国民が真実を理解し、
未だ十分な謝罪に至らない朝日新聞を見限ったということです。
とはいえ、新聞は通常１月単位で取るものではなく、３ヶ月・６ヶ月・１年の契約が多いので、
まだまだ潜在的なダメージがこれから出てくると思われますが。

記事の中で上念氏は、不動産事業における収益力の高さを検証しています。
結論として、不動産事業の収益率は高いものの、売り上げはグループ全体の２０分の１に留まるとのことでした。
そして、一度２００９年に売り上げがガタ下がりした朝日新聞が大規模リストラによって２０１１年にＶ字回復したことやキャッシュフローから、
朝日新聞の財務状態が未だ健全な状態であることが説明されています。
しかしながら、毎年５％ずつ部数が減少していけば、朝日新聞は廃刊せざるを得ないとのことでした。

後は西尾幹二氏の記事で、朝日新聞が結局反省していないこと、
それどころか朝日新聞の木村社長や田原総一郎氏が朝日新聞への批判を
ナショナリズムによるものであるなどとまた歪曲解釈と問題のすり替えをしていることから、
朝日新聞の再生はやはり難しいと考えざるを得ませんでした。

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閑居人

敗戦後遺症とペティ・ジャスティス（卑小な正義）利権

2014年10月27日に日本でレビュー済み

「自国や自民族の文化を蔑み、少しでもネガティブに表現することが道徳であり、自らの美意識に適い、文化的な行為であるという錯覚。それに快感が伴うという（朝日新聞に顕著な）病的心理はいったいどこからくるのか？」（本書西尾論文p33）

「朝日叩きではない、朝日問題の核心」西尾幹二

「朝日」の「吉田清治関連記事の撤回」「吉田調書誤報記事の撤回」は、極めて不十分なものだ。しかもその後の「居直り記事」は、「朝日」の一番得意な「説教強盗」の類である。
だが、問題は、なぜ、こうした「自虐行為」が戦後日本の言語空間に蔓延してしまったのかである。西尾は、実は深刻なその問題を、掘り下げようとする。

一般に、「敗戦国」では、国論に分裂が見られるという。敗戦によって、過去の権威が失落し、かつて正統であったものは汚辱に塗り固められて、戦勝国のプロパガンダまみれの理念や文化が猖獗する。やがて歴史の真実が明らかになるにつれて、適度な修正や穏当化が進んでいくが、一旦、ところを得たPetty Justice （ケチな正義。卑小なる正義）は、主張したメディアや個人とともに一つの「利権」と化し、自国を貶めて自らは正義の立場に立とうとする。

一時期、西尾と行動を共にした漫画家が、しきりに「純粋まっすぐ君」を描いたことがあった。あの「まっすぐ君」は、もちろん、決して「純粋」ではない。未成熟なるが故に、自らを「まっすぐ」と思い込んでいるだけの、無意識レベルでは不純そのものの「社会的承認欲求」と「自己愛衝動」に駆られた輩である。それでも彼等が、学生までなら、まだ許せる。30歳を過ぎてメディアの世界で生きる「まっすぐ君のなれの果て」は、「まっすぐ君のふりをする」ことが、年収1500万円の世界に繋がっていることをよく知っている。つまり、「ペティ・ジャスティス（ケチな正義）」は、「蜜の味」なのだ。
西尾は、「朝日問題」が、人間性の本質と深く結びついたものであること、そしてさらにその背景には、複雑な文明的要因もあることを示唆しようとする。

今回、西尾の主張を期せずして補っているのが、福井義高だ。

「『性奴隷』誤解を解くカギはトルコに学べ！」

トルコは、「1915年、アルメニア人150万人虐殺事件」で、アルメニア系アメリカ人の執拗な攻撃に晒されている。この事件は、第一次大戦で枢軸国側に立ったトルコが、敵であるロシアの援助で武装蜂起したアルメニア人を鎮圧し、国境地帯から強制移住させる際に生じたものである。トルコ政府も60万人という犠牲者が出たことは認めているが、食糧不足による餓死や戦闘によるもので「ジェノサイド（民族虐殺）」ではないと主張している。福井は、このトルコの反論と抗議の仕方に学べと言う。
例えば、2010年に、米下院外交委員会が「アルメニア・ジェノサイド確認」決議草案を採択した際、トルコは駐米大使を本国召還して抗議し、本会議通過阻止に成功した。
福井は言う。
「重要な同盟国の政府が国民の支持の下、強く主張すれば、いかに『傲慢』な米国政府であっても、最後は損得勘定から譲歩するという実例である」
トルコは、欧米では、とかく敵視される。ユーラシア由来の「オスマン帝国」という強大な国家の歴史とイスラム教が、「白人・キリスト教」国家から憎悪されるのだ。

さて、「WILL」名物「我が青春の・・・女神たち」。今月は、グレース・ケリーである。
一説に曰く、「レーニェ大公は、結婚した後、グレースが処女でなかったことに悩んだ」そうである。これは、本当だろうか？
ハリウッドの女なら、大事なところで、女の武器を使って生き延びても不思議はない。グレースは、見かけと異なり、「肉食系」であり、共演した男優たちを「お持ち帰り」する趣味があったという。真偽不明の「風聞」に過ぎないが、誘われて思わず戸惑って、慌てて断ってしまったのは、「裏窓」で共演したジェームズ・スチュワートだけだったと聞く。
以上、全て「真偽不明の無責任な噂」である。政治家ならともかく女優程度のこんな「噂」を書いたり引用したりする奴にろくな奴はいない。全く同感である。

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